メール、アプリ、LINEをそれぞれ4つまで、生徒一人あたり合計12もの連絡先を登録可能！
保護者向けアンケートや欠席・遅早の連絡、資料配布 や多言語対応まで、先生・保護者・生徒の方それぞれが楽になっていただくための機能を追求しています。
ISO/IEC 27001及びプライバシーマークを取得し、情報セキュリティ対策を実施しています。
先生・保護者様からのお問い合わせもサポート窓口で承ります。問い合わせ対応や利用方法で先生に負担をかけないようサポートします。
LINEは保護者や学生さんのインフラ。学校から一斉送信を行うとメール、アプリ、LINEに振り
分けて送信されます。
※LINE連携はオプション機能です。
通常版と、利用者人数が2,000人以下の教育委員会版でご利用いただけます。
学校全体へのお知らせから、特定の保護者・生徒への個別連絡まで柔軟に対応。学年・クラス・部活動など、対象を選んでメッセージを送信できます。
緊急連絡から日常連絡まで、さまざまな場面でご活用いただけます。
イベント・会議の参加確認や保護者アンケート、学校評価などの調査をデジタルで実施することができます。シンプルな画面で手早くアンケートを実施できるのが特徴です。
回答は自動集計・グラフ化され手作業不要。未回答者には自動再送で回収率向上と催促の手間も軽減されます。
おたよりや案内文をスマホに届けることで、印刷・配布の負担を減らせるだけでなく、「子どもが渡していない」「届いていないと言われる」といった問題も解消。開封状況まで確認できるので、先生も安心。保護者も何時でも情報を見ることができ利便性が向上します。
保護者だけに連絡したい内容など、生徒と保護者を区別して情報配信が可能です。
学校から送信するお知らせは自動翻訳して利用者に届けることができます。
教育委員会向け
教育委員会からも各学校の先生や保護者に一斉連絡やアンケートを行うことができます。
学校から送ったお知らせやプリントが開封されたか一目で確認できるので、「届いてるかな?」の不安が減ります。
見ていない人には自動で再送できます。
欠席・遅刻・早退の連絡を保護者がスマホで入力でき、学校は一覧で確認可能。電話対応不要で、連絡もスムーズに。
回答は自動集計・グラフ化され手作業不要。未回答者には自動再送で回収率向上と催促の手間も軽減されます。
保護者の問い合わせや報告を時間外でも受付可能。電話と異なり、落ち着いて他の先生とも相談でき、日中に連絡できない保護者にも便利です。
※この機能は、学校側で受付設定を行った場合のみ有効になります。
SNSなどの個人間連絡を制限しつつ、学校管理下にあるグループごとの掲示板で安全な情報共有が可能な機能です。
保護者からの連絡を、先生はクラス名簿の形式で確認できるので、感染症の流行時も一目でクラスの状況を把握できます。
有事にも迅速に状況把握ができます。 迅速な状況把握により次の対策を手助けします。
先生は個々の生徒に関する情報のやり取りの履歴を見ることができます。
保護者や生徒から問い合わせがあった際に的確な対応が可能になります。
学年主任は学年、クラス担任はクラスなど、権限を限定できます。それぞれの先生に安心して運用を任せることが可能です。
生徒と保護者を区別して情報配信が可能です。
さくら連絡網では、利用者自身が自分の連絡先にエラーがないかを確認するために、テスト配信やプッシュ通知の送信が可能です。また、ITが苦手な家族を招待する機能もあり、より多くの方に活用していただけます。
保護者(生徒)や教職員の登録状況や、登録されているアプリ・LINE・メールアドレスなどの連絡先への配信状況を確認できます。
管理者が承認したメッセージやアンケートのみを送信できる機能があります。一部では古い考え方とされることもありますが、教育現場におけるセーフティ機能として、いまなお安心を支えています。
メッセージの未開封者やアンケートの未回答者を学校側で確認できます。また、対象者に対してメッセージやアンケートを自動で再送することも可能です。
学校内の利用者登録数、メッセージ送信数、LINE送信数などの統計情報を提供します。これにより、活用状況の把握や報告を簡単に行うことができます。
先生は個々の生徒に関する情報のやり取りの履歴を見ることができます。保護者や生徒から問い合わせがあった際に的確な対応が可能になります。
教育委員会向け
教育委員会が各校の送信履歴や操作・ログイン履歴を確認でき、不正防止やトラブル時の確認にも安心の管理機能を備えています。
教育委員会向け
管理下の学校の利用環境を統一することで、メニュー表示や所属組織を揃え、サービスレベルのばらつきを防ぐと同時に新しい赴任先で教員 が戸惑うといった問題を防止。また、教育委員会で作成した雛型を全校に展開でき、各校の作業負担を軽減します。
教育委員会向け
文部科学省が推奨するISO/IEC 27001・27017認証を取得。ファイアウォール、二要素認証、ＩＰ制限など高い水準のセキュリティ対策を備えています。
教育委員会向け
保護者(生徒)や教職員の登録状況や、登録されているアプリ・LINE・メールアドレスなどの連絡先への配信状況を確認できます。
すでに学校で使用されている校務支援システムとの連携
も可能です。
さくら連絡網との併用でもっと効率的に。
【連携実績】
・L-Gate（内田洋行）
・e – 教務（エフワン）
・Siems（シームスブレインズ）
APIを提供しており校務支援システムに欠席・遅刻・早退の情報を受け渡すことができます。
(校務支援メーカー側の改修が必要です。ご希望の際は必ずお問い合わせください。)
校務支援システムや学習ｅポータルとの名簿の連携が可能になりました。CSVでの連携や自動連係の実績が増えており先生の負担が大幅に軽減されています。
(まだ一部の校務支援メーカーのみの対応です。ご希望の際は必ずお問い合わせください。)
それぞれに連絡できる続柄の管理
高等学校や専門学校など、生徒と保護者の両方が利用者として登録される場合、続柄を管理することで、特定の続柄を指定してメッセージやアンケートを送信できます。これにより、より細やかなコミュニケーションが可能になります。
欠席連絡などの機能も、特定の続柄に限定して使用を許可できるため、安心
してご利用いただけます。
先生の負担軽減外国人保護者
日本語のお知らせやアンケートを翻訳して利用者に届けることができます。言語の壁により伝わらないという状況を防ぎ、先生の個別対応の負担を軽減すると同時に、災害時などいざという時の迅速な情報伝達を可能にします。
保護者連絡のお休みの種別や健康チェックの諸症状など学校が独自に設定した項目も翻訳できます。
選択できる言語は日本語、英語、ポルトガル語、スペイン語、中国語簡体字、中国語繁体字、フィリピン語、ベトナム語、インドネシア語、韓国語の10言語です。
電話対応不要！欠席・遅早の連絡
欠席・遅刻・早退の連絡は、保護者がスマホから入力。学校側は管理画面で一覧を確認できるため、朝の忙しい時間に電話対応をする必要がなくなります。また、「電話がつながらない」といった保護者からの声も解消され、双方にとってスムーズなやりとりが実現します。
手早く実施可能アンケート結果の確認
回答は自動で集計・グラフ化されるため、手作業の負担や集計ミスの心配がありません。
表示されたグラフは、コピーボタンから簡単に報告書などに貼り付けることができます。
さらに、未回答者への自動再送機能により、回収率の向上と催促の手間の軽減も実現します。
現場ニーズに対応ルーム機能
SNSなどを使った個人間のやり取りは制限したい。でも、部活動や委員会など「グループ内での情報共有は活発にしたい」という学校現場のニーズに応えた情報交換機能です。学校の管理下で、グループごとに掲示板を使ってやり取りが可能。掲示板の参加者は、先生が招待して管理できます。
一覧で確認可能健康チェック
保護者からの連絡を、先生はクラス名簿の形式で確認できるので、感染症の流行時も一目でクラスの状況を把握できます。
安心して運用できる権限設定
学年主任には学年の権限、クラス担任にはクラスの権限といったように、担当範囲に応じた権限を設定できるため、安心して運用を任せられます。
先生は与えられた範囲内でのみ情報を閲覧・操作できるため、適切な管理が可能です。
・名簿の閲覧・メンテナンス権限
・メッセージの作成権限
・欠席・遅刻・早退連絡や健康状況報告の閲覧・返信権限
・他の先生が作成したメッセージの閲覧権限
正確に管理できる名簿管理
保護者(生徒)や教職員の登録状況や、登録されているアプリ・LINE・メールアドレスなどの連絡先への配信状況を確認できます。正常に届いているか、エラーが発生しているかを把握できるため、必要に応じて再登録の案内を行えます。
教職員の誤操作によるデータ紛失を防ぐため、削除されたアカウントは6カ月間保存されます。この期間内であれば復元が可能で、保存期間を過ぎるか意図的に完全削除を行った場合のみ、復元ができなくなります。
それぞれに連絡できる続柄の管理
高等学校や専門学校など、生徒と保護者の両方が利用者として登録される場合、続柄を管理することで、特定の続柄を指定してメッセージやアンケートを送信できます。これにより、より細やかなコミュニケーションが可能になります。
欠席連絡などの機能も、特定の続柄に限定して使用を許可できるため、安心
してご利用いただけます。
教育委員会向け
環境の統一で効率化利用環境の統一
管理下の学校(施設)の利用環境を統一することで、サービスレベルの平準化が可能になります。メニュー表示や利用機能、所属組織の構成を統一できるため、市内の学校間でサービスレベルに差が生じることや、新しい赴任先で教職員が戸惑うといった問題を防ぎます。
教育委員会(本部)で作成したメッセージやアンケートの雛型を一斉に展開できるため、各学校での作業負担を軽減し、サービスの均一化にも貢献します。
